不妊症は、「生殖年齢の男女が妊娠を希望し、ある一定期間、性生活を行っているにもかかわらず、妊娠の成立をみない状態」と日本産科婦人科学会により定義されています。

全カップルの10〜20%と推定されており、女性不妊、男性不妊、両性に原因がある複合不妊がそれぞれ約1/3の頻度で、男女二人の疾患として捉えることができると思われます。

原則的には、挙児希望のあるカップルが2年以上妊娠しなければ、不妊症として検査していきます(ただ、高齢女性では速やかに治療をステップアップする必要があります)。女性はならば基礎体温を測定し、経腟超音波検査、子宮癌検診、感染症検査(クラミジアなど)のほか、月経周期の適切な時期に内分泌検査、卵管疎通性検査(子宮卵管造影など)といった検査を行います。ただ、検査を行っても、原因を特定できない原因不明不妊も10%程度存在します。

結果、原因に応じた治療を選択します。最近では、生殖医療の発展に伴い、代理母出産の倫理的問題・法的整備が議論になるなど、単に医療的な事柄に限定されず、幅広い知見からの見直しなどが必要となってきています。

また、不妊治療に関する意識も変容しつつあります。日本経済新聞社による調査によれば、2006年に出産した30代女性を対象に5月下旬に実施した調査で、「不妊治療を受けていた」との答えが13.8%あったそうです。少子化対策として不妊治療費の負担軽減が必要と指摘する声も43.8%に上った、とのこと。

「子供が欲しい」という切なる願いと、社会的な受容の問題など、これからどうあるべきか、以下のニュースで考えていきたいと思います。


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51歳女性が孫を産む−双子の代理母に

体外受精で双子授かり「1人しか欲しくなかった」と医師を提訴

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不妊と「すりこみ遺伝子」の関連を調査−東北大

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友人・姉妹からの卵子提供が正式に認められる

友人の卵子を体外受精へ−西日本で不妊治療団体が容認

「7歳の娘のため」カナダで36歳母が卵子を凍結保存

体外受精はリスク大 胎盤早期剥離、自然妊娠の5倍

夫の「死後生殖」禁止決定 日本産科婦人科学会にて

体外受精は自然妊娠より高率の妊娠異常を伴うとの調査結果

「代理出産、30〜40代女性7、8人が応募」と根津院長

血液中に男女の性染色体混在、不妊治療出産の双子8組

「代理出産問題」根津院長が暴走?ボランティア女性公募を発表

「代理母問題」向井亜紀夫妻の出生届、不受理が確定

向井亜紀 代理出産で法務局から催促

奇跡の赤ちゃん誕生−「卵子若返り術」で3人の遺伝子をもつ赤ちゃん

「着床前診断」学会承認受け初の妊娠−北九州の医院

「卵巣年齢」で出産計画を早めた女性