トリインフルエンザの人から人への感染を確認−米研究チーム

米国の研究者らは２８日、４月にインドネシアで報告されたＨ５Ｎ１型鳥インフルエンザウイルスが、人から人へ感染したことを数理解析によって確認したと明らかにした。

シアトルにあるフレッド・ハッチンソンがん研究所のアイラ・ロンギニ氏率いる研究チームが、医学誌「Emerging Infectious Diseases」で発表した。同チームは、病気の発生に際し、危険な伝染病や流行病が発生しているかを即座にテストするソフトウエアツールを開発したという。

研究チームによると、昨年インドネシアのスマトラ島で家族８人が死亡した事例とトルコで８人が感染、うち４人が死亡したケースを調べたところ、スマトラの事例のみ人から人に感染した統計上の証拠が確認できたという。

トルコの事例については「単に統計上の証拠が見つからなかっただけ」で、それが「人から人への感染が起こらなかったということにはならない」と指摘している。

専門家らの間では、スマトラのケースは人から人への感染との見解でほぼ一致しているが、そのことを立証するさらなる材料が待ち望まれていた。
(鳥インフルエンザの人から人への感染を確認−米研究チーム)

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インドネシア保健省は今月13日、国際的観光地バリ島で鳥インフルエンザ感染により29歳の女性の死亡を確認したと発表しています。出身の集落では数日前から鶏が大量死しており、同じ集落の少女も鳥インフルエンザの疑いで入院していた、とのことです。

トリインフルエンザとは、A型インフルエンザウイルスが鳥類に感染して起きる鳥類の感染症です。中でも、ニワトリなどの家禽類に感染して、宿主を死に至らしめる高病原性トリインフルエンザが問題となっています。

一般的にはトリインフルエンザウイルスがヒトに感染する能力は低く、また感染してもヒトからヒトへの伝染は起こりにくいと考えられています。ですが、大量のウイルスとの接触や、宿主の体質などによってヒトに感染するケースも報告されています。

ですが、上記のニュースでは「人から人への感染が確認された」とのことです。数理解析によって確認した、というのが気にかかりますが、こうした研究から、予防や流行の広がり方、感染の封じ込めがより効果的にできるようになると考えられます。SARSの時のような大流行が二度と起こらないことが期待されます。

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トリインフルエンザとは：ドイツ産ひな、輸入停止

トリインフルエンザとは：ドイツ産ひな、輸入停止

農水省は９日、ドイツで鳥インフルエンザが発生したため、ニワトリのひななど家禽類の輸入を停止すると発表した。

ドイツからは昨年、ニワトリのひな約１１万４０００羽が日本に輸入されており、輸入量はフランス、英国に次いで３位。ドイツでは昨年４月にも鳥インフルエンザが発生し、約４カ月間、日本へのひなの輸出が停止された。同省は「生産者は昨年の経験を踏まえ、他国のひなを増やしてやりくりできるため、影響は少ないだろう」とみている。
(ドイツ産ひな、輸入停止　鳥インフル発生で)

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今年も、宮崎県清武町や日向市、岡山県高梨市などでH5N1型高病原性トリインフルエンザウイルスが多数の鶏に感染し、殺処分されたことがあり、記憶に新しいのではないでしょうか。

トリインフルエンザとは、A型インフルエンザウイルスが鳥類に感染して起きる鳥類の感染症です。中でも、ニワトリなどの家禽類に感染して、宿主を死に至らしめる高病原性トリインフルエンザが問題となっています。

ヒトのインフルエンザの原因になるウイルス（ヒトインフルエンザウイルス）と、トリインフルエンザの原因になるウイルス（トリインフルエンザウイルス）では、感染対象となる動物（宿主）が異なるため、一般的にはトリインフルエンザウイルスがヒトに感染する能力は低く、また感染してもヒトからヒトへの伝染は起こりにくいと考えられています。ですが、大量のウイルスとの接触や、宿主の体質などによってヒトに感染するケースも報告されています(ウソみたいな話ですが、一説には、ヒトの屎尿が河川に流され、そこからヒトインフルエンザウイルスへ水鳥に感染する、ということがいわれています)。

日本の法律（家畜伝染病予防法）では、H5及びH7亜型のウイルスを高病原性トリインフルエンザウイルスと定義しているようです。現に、世界的に養鶏産業の脅威となっているのはこのウイルスです(抗原型では[H1〜H16]×[N1〜N9]と多くの組み合わせがあります)。

トリ用ワクチンは開発されていますが、感染予防には完全ではなく、ニワトリの感染を完全回避はできず、感染しても発症を低減できるのみとされています。そのため、トリインフルエンザウイルスの感染拡大の阻止には無力であると考えられています。

多くの損害は伴いますが、早急に対応し、感染が広がらないようにすることが重要であると考えられます。また、こうした輸入禁止措置などをとるため、しっかりと情報公開が求められます。

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