薬の副作用情報、医者向けにサイトで提供

医師向け情報サービスのケアネットは医薬品の副作用情報を提供するサイトを開設した。米系の医薬品情報コンサルティング会社、アイ・エム・エス・ジャパン（東京・港、佐伯達之社長）と業務提携し、約2万種の医薬品の副作用など安全情報をデータベースにする。会員登録した医師・薬剤師は医薬品と副作用症状の関連性などを調べることができる。
　
製薬企業や国が持つ安全情報を一括して検索できるサイトは初めて。複数の医薬品を処方されている患者が副作用の恐れがある症状を訴えた場合でも、医師は原因となる医薬品を素早く特定できるようになるという。
(薬の副作用情報、医者向けにサイトで提供・ケアネット)

---

ケアネットにて、「安心処方infobox」という薬の安全性情報に特化したサイトが登場しました。副作用サーチから利用できます。会員登録(無料)が必要ですが、「器官から検索」など、感覚的に使いやすいインターフェイスです。

また、緊急安全性情報を即日に掲載していたり、メールにて知らせるなど、登録しておいて損はないサイトです。こうしたuptodateされた情報があれば、患者さんにも注意喚起しやすいかと思われます。

また、今さら人に聞けないくすりの基礎知識というコーナーもあり、薬剤師さんによる投薬方法のレクチャーが掲載されています。

膨大な数の薬の中で、副作用についての欲しい情報が必要十分に得られるサイトのようです。

【関連記事】
モグリの医者見抜けます　医師・歯科医の資格確認サイト

「薄毛と闘うSNS」が誕生

主治医を通さなければダメ？妊娠中の服薬影響相談

厚生労働省は、妊娠中の服薬が赤ちゃんに影響しないかと心配する妊婦の相談に乗る「妊娠と薬情報センター」の受け付け対象地域を、これまでの首都圏から全国に拡大した。

従来は国立成育医療センター（東京）が相談・調査業務を一手に引き受けていたが、新たに各地の５病院が協力することで可能になった。

妊婦が主治医を通じて相談するのが原則。内容が情報センターあてに送られると、医師や薬剤師が調査を基に主治医へ回答、主治医が妊婦に説明する仕組み。希望すれば、成育医療センターや協力病院で面接による相談もできる。

協力病院は仙台医療センター（宮城県）、筑波大病院（茨城県）、虎の門病院、聖路加国際病院（以上東京都）、大阪府立母子保健総合医療センター。

情報センターは平成１７年１０月設置。当初は受け付け地域を東京都世田谷区に限っていたが、その後、東京、神奈川に拡大し、昨年９月に首都圏全域に広げてからは相談件数が月約３０件に増えた。

厚労省は、相談者から出産後の情報を集めてデータベース化し、医薬品の安全確保に役立てたい考えだ。
(妊娠中の服薬影響　全国どこでも相談受け付け)
妊娠中の服薬影響をデータベース化し、安全確保を目指す、というのは非常に有意義な試みであるとは思います。

ですが、"主治医を通して"というのは、いかがなものでしょうか。
妊婦さんからすれば、「ちょっと主治医に相談しにくい。信用してない、と思われないか」などと思って、こうした機関に相談したいと思うのではないでしょうか。医師に相談しにくい、という内容が集まることにも意味があると思うのですが、どうしても主治医を通さなければならない理由がよく分かりません。いわば、セカンドオピニオンを請け負うような機関として存在した方が良いように思われるのですが、どうなんでしょうか。

「首都圏全域に広げてからは相談件数が月約３０件に増えた」ということで、ニーズはあると思われるます。情報が集められ、妊婦さんにも手軽に調べられるような公開方法をとれれば、と期待されます。

【関連記事】
「エックス線＋超音波」有効か…乳がん検診12万人調査

タミフルの副作用、実態把握呼びかけ　「被害者の会」が集会

タミフルの副作用、実態把握呼びかけ 「被害者の会」が集会

小児科医や患者団体の「薬害タミフル脳症被害者の会」（軒端晴彦代表）らが２１日夕、京都市内で開催中の日本小児科学会の会場で、転落死などインフルエンザ治療薬「タミフル」の副作用問題に関する集会を開いた。参加者らは、副作用被害の実態把握を呼び掛けるとともに、タミフル服用後に起きた異常行動の体験などを報告した。

大阪府立呼吸器アレルギー医療センターの高松勇・小児科部長らが企画し、約５０人が参加した。

体験報告したのは、０５年末にタミフルを服用後、自宅で大声を上げて暴れ両親に押さえられた男子高校生や、服用後に呼吸が突然止まって死亡した３歳の男児の母親ら。

高校生は「服用後に転落死した人と自分に違いはない。僕は自宅に両親がいたから、助かった」と訴えた。

「被害者の会」は集会に先立ち、小児科学会の別所文雄会長と面会。タミフルの副作用に関する国への報告や診断書の作成、タミフル問題でのシンポジウム開催などを求める文書を手渡した。別所会長は「学会理事会で検討したい」と答えたという。
(タミフル：副作用、実態把握呼びかけ　被害者の会が集会)

---

タミフル販売元の中外製薬から厚生労働省に報告された副作用が疑われる約1,800件の事例のうち、「暴れる」「動き回る」など何らかの異常な行動を起こしていたケースが100件以上に上ることが分かっている。

被害者の会の呼びかけにより、より詳細な報告や調査が行われたり、問題点の洗い直しがなされるのではないでしょうか。

タミフルへのイメージが大幅に変化し、10代の使用規制が行われた。インフルエンザ治療薬のシェア98%を占めるタミフルのことだけに、詳細な調査が求められる。今後の被害者の会の動向が注目される。

【関連記事】
タミフル服用後に異常行動100件超 未成年が大半

タミフルに代わるか？「吸入型インフルエンザ治療薬」治験へ